「フォーエバー21」、またもや日本から撤退へ｜10月に店舗全店が閉店へ

フォーエバー21が再び日本撤退を発表。10月に全店舗閉店、オンラインも終了へ。背景と市場変化、今後の展望を解説します。

米発ファストファッションブランド Forever 21（フォーエバー21） が、再び日本市場から撤退することが正式に発表されました。

日本国内に残る実店舗14店舗およびオンラインサイトを10月末までに閉鎖するという決定です。

これは同ブランドにとって、日本での“再上陸”後の苦難を象徴する出来事となります。

以下、背景・影響・今後の展望を整理してみます。

フォーエバー21日本撤退の概要と経緯

フォーエバー21は、かつて日本市場から撤退した後、2023年に再々上陸していました。

再上陸の際は、伊藤忠商事との連携、ジャパン企画比率の高い商品構成、ローカライズ強化などを掲げ、“本気のブランド復活”を目指していました。

しかし、事業継続が困難と判断され、アンドエスティHD（旧アダストリア）がブランド事業からの撤退を決定した形です。

この投稿をInstagramで見る

FOREVER 21 | フォーエバー21(@forever21_jp)がシェアした投稿

投資コスト・運営コストが高い中、売上回復が見込めず、損益改善の目途が立たなかったとの見方が強いです。

近年は、消費者の価値観が変化し、サステナビリティ性や品質重視の関心が高まっています。
“安さ重視・大量供給”のビジネスモデル自体が、若い世代の支持を失いつつあるという分析もあります。

再上陸時には日本市場向けにローカライズを進めたものの、強みを再構築できず、差別化が追いつかなかった可能性があります。

米国本国においても業績悪化や店舗整理、破産処理の見込みといった報道が出ており、世界的なブランド運営そのものが揺らいでいる状態です。

長年親しんできた若年層向けファッションブランドの国内展開が消えることは、ファッション好きや若者にとって寂しさを伴うニュースでしょう。これまでは“掘り出し物を探す場所”という役割もありました。

ショッピングモールや駅ビルなど立地を提供していた施設側も影響を受けます。テナントが空くことや集客構成の見直しが迫られる可能性があります。

「撤退 → 再上陸 → 再撤退」という流れは、ブランド信頼度の低下につながる。今後、フォーエバー21の名称やブランド価値をどう継続・再構築していくかが鍵となります。

ブランドはオーセンティック・ブランズ（Authentic Brands Group）が知的財産を保有しており、ライセンス運用の形で再展開の道はゼロではありません。
ただし、同じ形態での再上陸は難しく、オンライン主導・限定店舗型・コラボレーション戦略などの変化が必要とされるでしょう。
他のファストファッションブランドも全体的に苦戦が伝えられており、業界再編の流れが続くと見られています。